垂直搬送機を安く導入する方法とは?

どんなことであれ、お金を投じる際はなるべく安く済ませたいことでしょう。

同じ結果になるのであれば、少しでも費用を抑えようとすることは、ビジネスにおいて当然の行動原理です。

そこでこちらでは、垂直搬送機を安く導入する方法について考察します。

垂直搬送機の導入コストを抑える方法

一概には言えませんが、少しでも安い費用で垂直搬送機を導入できる方法としては、以下の方法が考えられます。

性能を限定する

導入する垂直搬送機の性能は、できるだけ最小限のものに抑えることをおすすめします。

どんな機器・道具であれ「基本性能が高い」「多機能である」など、メリットが多いほどに価格も上昇する傾向にあるのです。

垂直搬送機などのマテハン機器についても、カタログで「〇〇万円~」というように書いてありますが、同じ製品でも求める性能が高くなればなるほど高額になります。

垂直搬送機の場合であれば「積載荷重」「かご寸法」「昇降高度」「材質」など性能を高い水準で追求すればするほど、導入費用は高くなるでしょう。

例えば「本当は一度に700㎏まで荷物を運びたいけれど、主力の取扱品目に限定すれば500㎏で済む」という事情があれば、積載荷重を低めに抑えることで用途は限定されますが導入費用は安く抑えられるでしょう。

業者と交渉する

古典的な方法ではありますが「業者と交渉する」という方法は現代でも有効です。

製品価格はもちろん、設置費用などの導入に付随する費用についても、条件次第では交渉の余地があります。

一般的に「多く購入する」「付随サービスをいくつか利用する」など、相手にとってもメリットのある条件を提示することによって、費用面で優遇してくれる可能性があります。

価格交渉が難しい場合であっても、業者と話し合いをすることは費用を抑えるために極めて重要なことです。

前述の通り、性能を限定するほど低価格で導入できる可能性が高くなります。

例えば「この機能は追求したい」「この部分はそれほど重視しない」「ここは安く抑えられる方法にしても問題ない」という条件は、導入する現場の意見と、マテハン機器について詳しく導入をサポートしてくれる業者の知識をかけ合わせることで、その導入案件における最適な機種を選定することができるのです。

話し合いをするほどに導入完了までの期間が長くなってしまう可能性はありますが、急いだ結果として後悔するよりは、時間をかけて最適な選択を導き出すことの方が良いでしょう。

安さを追求することのリスク

安く済ませられることはビジネスにおいて良いことではあるのですが、なりふり構わず安さだけを追求することは避けてください。

必要な機能を備えていなければ意味がない

垂直搬送機の安さばかり目を向けた結果、必要な機能を備えた機種を導入できなかったのであれば意味がありません。

例えば「作業効率を高めるために積載荷重500㎏の機器が必要だ」という状況において、価格が安いからとそれ以下の積載荷重しか持ち合わせていない機種を導入しても意味がないのです。

「ちょっと積載量をオーバーするだけでコスパが格段に跳ね上がる」という誘惑に悩まされるかもしれませんが、その誘惑は悪魔の手によるものです。

適切に選定・運用しなければ事故のリスクが跳ね上がる

積載荷重や運用上守るべきルールを無視した機種選び・運用方法を実践することで、コストが浮かせられるかもしれませんが、一方で「事故などのトラブルのリスクが跳ね上がる」という最悪のデメリットがセットで付いてきます。

確かな技術で作られた垂直搬送機は、多少の積載オーバーであれば耐えられる可能性はありますが、運用ルールを守っていませんので想定外のダメージが垂直搬送機の各パーツにかかることになります。

結果、垂直搬送機の寿命が縮まるだけでなく、何の前触れもなく突然大事故が発生する可能性も否定できません。

その結果、従業員がケガしたり、最悪の場合は命に係わる大事故を起こす可能性もあります。浮かせたコスト以上の損害を被ることになるでしょう。

節約は適法な範囲内で

コストを抑えるために、本来であれば選択肢に含めるべきでない機種(必要な性能を満たしていない等)を導入することは避けなければなりません。

あくまでも、必要な機能を備え、運用目的にマッチした機種を導入することを前提としたうえで、可能な範囲で導入費用を抑えてください。

まとめ:垂直搬送機は安く導入できるが、違法に安さを求めることはNG!

垂直搬送機の導入は相応のコストになりますので、健全な努力によって費用を抑えることはビジネスにおいて至極健全なことです。

導入する機種を厳選し、業者との価格交渉を経て、最小限のコストで垂直搬送機を導入してください。

さまざまな視点が必要になりますので、マテハン機器の専門家である業者の担当者としっかり話し合いを行い、違法な導入や後悔する結果になるような導入をしないようにしましょう。

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